働く女性と乳がん｜がん治療と仕事の両立を支えるために
乳がんをはじめとする婦人科がんは、働き盛りの女性がかかることが多い病気です。
仕事に、家事に、子育てにと多忙な日々を送る中で、がんの診断を受けたとき、「もう仕事を続けられないのでは…」と不安に感じる方も少なくありません。
しかし、治療の進歩により、がんは「長く付き合っていく病気」となりつつあります。
大切なのは、「治療」と「仕事」そして「生活」をどう両立していくかです。
がんと診断された女性の就労状況
厚生労働省の報告によると、がんと診断された方のうち約2割が退職や廃業を経験しています。
中でも乳がんや子宮がんなどの婦人科がんを経験した女性は、健康な女性と比べて離職率が高いことが分かっています。
離職しやすい背景には、
- 年齢が高い
- 月収が低い
- うつ病などのメンタルヘルスの問題がある
といった社会的・心理的要因も関係していると考えられています。
法律による支援 ―「治療と仕事の両立支援」が努力義務に
厚生労働省の調査では、何らかの病気で通院している就業者は4割に上るそうです。
また、乳がんに限らず、ほかのがんも、生存率は年々改善しています。治療は入院よりも通院が主流になってきています。外来通院で治療を続けながら、仕事をする方は増えてきています。
一方で、
・退職して治療に専念してもらう方が良いのでは．．．
・休職して復帰後も、以前と同じ働き方ができる？
・本人からの事前の相談がなく、突然退職を願い出てきたので困った
と雇用する側は、疑問や困惑を感じていることも少なくないようです。
日本では高齢化と労働力不足が同時に進んでいます。
社員が退職しても新たな社員を雇用することは難しくなっています。また、働き盛りの中堅社員の離職は、これまでに培ってきた技術やノウハウが失われたり、顧客との関係性が途切れてしまうリスクも。
こうした損失・リスクを考えれば、事業主にとって、社員の病気の治療と仕事の両立を支援することは、 “コスト”ではなく“投資”であると捉え直す必要があります。
労働施策総合推進法の改正により、2026年4月から「治療と仕事の両立支援の推進」が事業主の努力義務として位置付けられます。
これは、がんやメンタルヘルスなど様々な病気を抱える従業員が、治療を続けながら安心して働けるようにするための制度です。
この法律では、事業主は、従業員が病気を理由に離職することがないよう、
- 勤務時間の調整（時短勤務・フレックスタイム）
- 通院・治療のための休暇や休職制度
- 在宅勤務などの柔軟な働き方の導入
- 主治医との情報連携
などを通じて支援することが求められています。
医療機関でできること
クリニックや病院でも、患者さんが安心して治療と仕事を両立できるよう、次のような支援が可能です。
- 診断書・意見書の作成
勤務先に提出する診断書や、必要に応じて「両立支援のための主治医意見書」を作成します。
これは企業側が勤務調整や支援策を検討する際の大切な資料になります。 - 医療ソーシャルワーカーとの相談
がん相談支援センターなどで、治療と就労の両立や経済的支援について相談できます。 - 情報提供・相談の場の提供
クリニックでも、患者さんの生活背景に合わせて治療スケジュールや職場復帰のタイミングを一緒に考えます。 - 地域連携
産業医、職場の人事担当者、ハローワークや自治体の相談窓口などと連携し、より安心して働ける環境づくりを支援します。
働く意味を諦めないで
がんと診断されても、治療しながら働き続けることは十分に可能です。
「仕事を続けること」は、経済的な意味だけでなく、社会とのつながり、自分らしさを保つ大切な要素でもあります。
私たちは、治療のことだけでなく、患者さんの“その後の人生”を支える存在でありたいと思っています。
一人で悩まず、どうか遠慮なくご相談ください。
参考：
当院の特徴
- 乳腺専門医による正確な画像診断
- 全検査は女性技師または女性医師が担当
- 予約制で待ち時間が少なく、所要時間は約1時間
- 異常が見つかった場合、精密検査・治療まで保険診療で対応可能
あいかブレストクリニックでは、地域の皆さまが安心して日々を過ごせるよう、乳腺専門医として丁寧な診察・検査を行っています。
胸の症状が気になるときはもちろん、症状がなくても 年に一度の乳腺検診 を受けていただくことをおすすめしています。
女性スタッフだけなので、安心して受診していただけます。
どうぞお気軽にご相談ください。
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